手取り給料・給与の計算ツール!年収・月収も対応!計算方法に一覧の早見表まで

10秒で手取り給料(年収)を計算できるツールと早見表を作りました。

ツールはこの真下、シミュレーション用の早見表はこちらです。

下にはこまかい計算方法の説明もあります。

10秒で給料手取り計算(2018年最新)

年収を埋めて、配偶者・年齢を選択してから、計算するをクリックするだけです。

年収: 万円
配偶者:
年齢:


月収項目 金額 月収比
額面月収: 万円
手取り月収: 万円 %

年収項目 金額 年収比
額面年収: 万円
所得税: 万円 %
住民税: 万円 %
社会保険料
合計:
万円 %
健康保険料: 万円 %
厚生年金
保険料:
万円 %
介護保険料: 万円 %
雇用保険料: 万円 %
手取り金額: 万円 %

シミュレーション用の早見表

単位はすべて万円です。最低限の控除のみなので、実際にもう少し手取りは増えるかと思います。

額面月収 手取り月収 手取り比率 額面年収 手取り年収
10 8.3 83.3% 120 100.0
11 9.0 82.0% 132 108.2
12 9.8 81.3% 144 117.0
13 10.4 79.9% 156 124.6
14 11.1 79.6% 168 133.7
15 11.9 79.6% 180 143.3
16 12.7 79.3% 192 152.3
17 13.5 79.1% 204 161.4
18 14.2 78.9% 216 170.5
19 15.0 78.7% 228 179.5
20 15.7 78.6% 240 188.6
21 16.3 77.8% 252 196.0
22 17.2 78.3% 264 206.7
23 17.8 77.6% 276 214.1
24 18.7 78.1% 288 224.8
25 19.4 77.4% 300 232.2
30 23.3 77.5% 360 279.1
35 26.8 76.6% 420 321.9
40 30.4 76.0% 480 364.9
50 37.6 75.2% 600 451.2
60 44.2 73.7% 720 530.3
70 50.7 72.4% 840 608.5
80 57.6 72.0% 960 691.2
90 64.2 71.4% 1,080 770.9
100 70.5 70.5% 1,200 845.5
200 124.6 62.3% 2,400 1,494.9
300 173.3 57.8% 3,600 2,079.1
500 263.9 52.8% 6,000 3,167.2

目次

ここから少し説明していきます。

ツールの計算方法

税理士という専門の職業があるくらいですし、税金や保険料の計算は複雑です。

上のツールでは、いくつか前提をおいてざっくり計算しました。いくつかご紹介します。

  • 控除は基礎控除・配偶者控除・社会保険料控除の3つのみを考慮(実際には控除が増えるので、手取りは若干増えるはず)
  • 給料と賞与はわけず、年収を月ごとに単純に分配
  • 所得税は復興特別所得税も含む
  • 住民税はシンプルに課税所得の10%計算(200万以下の分岐や均等割は無視)
  • 社会保険料は「協会けんぽ」の「東京」のものを採用
  • 介護保険料は40歳未満と40歳以上だけでわける(65歳以上は別で自治体によって異なり、複雑)

簡単な税金・社会保険料のご紹介

税金自体には非常に多くの種類があります。法人税、相続税、消費税、たばこ税などは聞いたことがあるかと思います。

ここでは、一般的なサラリーマンの人に影響があるものをご紹介します。

  • 税金
    • 所得税
    • 住民税
  • 社会保険料
    • 健康保険料
    • 年金保険料
    • 介護保険料
    • 雇用保険料

税金

所得税

説明

所得はサラリーマンの給与所得(給料や賞与)などを指します。

給与所得以外にも不動産所得や利子所得などさまざまな種類があります。所得税は国の税収として使われます。

計算方法

  • 所得税=課税所得×税率-税額控除
  • 課税所得=収入-給与所得控除-所得控除(基礎控除、配偶者控除、社会保険料)

計算方法はやや複雑ですが、ポイントとしては、所得にそのまま税率をかけるものでなく、課税される所得があること。

それは所得全体(いわゆる額面の給料)から控除と呼ばれるもろもろの数字を引いたものです。

そこの課税所得に対して税額の計算をします。

出典:国税庁 No.2260 所得税の税率

税金:住民税

説明

住民税は、区市町村民税(6%)と都道府県民税(4%)を合わせたものです。

都道府県や市町村での教育、道路・公園の建設、警察や消防などに使われます。

計算方法

こちらは累進課税ではなく、一律でパーセンテージは決まっています。

住民税も所得税同様に課税所得に対して、このパーセンテージをかけて計算します。

また、上記の所得に応じて支払う分を所得割と呼びますが、均等割というみんなで平等に負担する料金もあります。

社会保険料

健康保険料・年金保険料

健康保険や年金保険はわかりやすいでしょう。

あなたの医療費を負担してくれたり(保険が効く・効かないとかいいますよね)、年金を支給してくれたりするものです。

標準月額報酬というあなたの月収のようなもので計算されます。残業手当や通勤手当も含まれます。

協会けんぽ 平成30年度保険料額表

介護保険料

健康保険と同じように、介護に関しても保険が効きます。

健康保険とは異なり、すべての人が対象ではなく、40歳以上の人が支払います。40歳から64歳からと65歳で計算方法が異なります。

40歳から64歳の人は現場、1.57%を事業者と保険者で折半します。こちらも自己負担があり、金額は年収に応じて、1割負担・2割負担・3割負担の人がいます。

雇用保険料

失業保険や失業手当という言葉を聞いたことがあると思います。

雇用保険料は会社を離職したときに給付されるものです。給付される金額は、年収・退職理由(自己都合・会社都合)・年齢などで決まります。

こちらの記事でも説明しているので、興味がある方はどうぞ。

参考:【失業保険計算機】失業保険(基本手当)の金額計算【2018年8月版】

最後に

税金や社会保険はなんとなく、複雑でわかりにくいイメージがあるかと思います。

1回簡単に抑えておくと、一生使える知識となるので、ぜひ大まかな考え方や金額感を抑えておきましょう。

各年代の情報をまとめたものもあるので、よろしければこちらもどうぞ。

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