【実体験あり】理不尽なパワハラ上司・社長・お局の付き合い方と対策!対処は訴える?仕返し?特徴・末路まで

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ゆか

パワハラの話題って増えたよね。

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まっくす

困っている人が多いんだろうね。対処方法は共通の悩みだね。

パワハラ(Power Harassment)という言葉は聞いたことがある人がほとんどだと思います。

ここ数年で、言葉としても広まり、問題として取り上げられるものも多くなりました。

報道では、刑事事件になるような過激なものが取り上げられますが、大小問わず身近な問題だと思います。

ここでは、自分自身の経験や職場の経験も踏まえながら、パワハラへの対処について見ていきます。

上司のパワハラの特徴・パターン

パワハラの6つのパターン

厚生労働省で紹介されている典型的なパワハラのパターンは以下の6つです。

  1. 身体的な攻撃(殴る、蹴るなど)
  2. 精神的な攻撃(同僚の目の前で叱責、メールで罵倒)
  3. 人間関係からの切り離し(1人だけ別室)
  4. 過大な要求(大量の仕事の押し付け)
  5. 過小な要求(関係のない業務や単純な業務)
  6. 個の侵害(プライバシーに踏み込む)

自分の経験的に多いのは、2つ目と4つ目ですね。

とくに、営業やSEでのブラックはこの2つが多いかと思います。

これに長時間労働やサービス残業が加わると、法律違反のブラック企業として問題になるイメージです。

パワハラ上司の特徴

自分が過去にいた会社でパワハラ気質の上司をそれなりの数見てきました。

そこでの特徴を列挙すると以下のようなものです。

  • パワハラの自覚が薄い
  • 支配欲が強い
  • 言いたいことを言ってしまう
  • 仕事はできる人もできない人もいる
  • 地位が上がった結果そうなる
  • 立場の高い誰かからは信頼されている
  • 相手の立場によって対応が大きく違う
  • 出世が難しい
  • 長期的にそのポジションは守れない

ポイントとしては、パワハラの自覚が薄い人が多く、支配欲が強い人が多いです。

直属の上司や役員・社長などある程度の立場の人から評価されていることが多く、深からすると、対処が難しくなります。

仕事ができる人もできない人もいますが、一定規模の企業では途中で出世が難しくなります。

パワハラが酷い場合には、長期的には降格させられたり、別部署に移動させられたりすることが多いです。

パワハラ社長への対策

パワハラを誰から受けているかは実は大事な要素です。

上司や先輩、お局といった人たちであれば、より立場が高い人に相談することで解決の可能性があります。

これが社長の場合にはかなり対抗することが難しくなります。

明確な法律違反がある場合

給料・残業代未払い、暴力といった明確な法律違反がある場合には、労働基準監督署や弁護士に相談しましょう。

一点注意が必要なのですが、金額によってはあまりメリットがないこともあります。

証拠集めや弁護士とのやり取り、着手金(無料のところも)など費用や労力もかかるので、その点は理解しておきましょう。

未払い賃金に関しては、タイムカードや残業の証明などを記録しておけば、弁護士に依頼しないで解決可能なこともあります。

社長にもよりますが、証拠をもって支払いを獲得している人もいます。

明確とまではいえない場合

精神的な苦痛に対するパワハラの慰謝料は、一般的に高くても100万円程度です。

得られる金額や訴える手間を考えると、コスパはあまりよくあまりません。

証拠次第では、訴えることが難しいこともあり、よほど強い思いがない限りは早めに転職することをおすすめします。

取れるかどうかも、いくら取れるかもわからない慰謝料を請求するよりも、給料の高い会社に転職しましょう。

プロに相談して転職する

おすすめは転職エージェントに相談することです。

自分がブラック企業から転職したときにも活用しました。

直近の経験からどうしても、焦りや不安の気持ちが強くなってしまいがちなので、冷静に第三者のアドバイスをもらうことが大事です。

大手の転職エージェントであれば、ブラック企業も避けやすいですし、あなたの給料が上がる求人にも詳しいです。

ぜひ相談しましょう。

パワハラ上司・お局・先輩への対策

パワハラのもとが社長以外の場合には、もう少し対策の種類があります。

大きく5つの対策があります。

  1. 証拠を残しておく
  2. 上司と話す
  3. 社内で他の人に相談する
  4. 社外の人に相談する
  5. 転職する

1.証拠を残しておく

社内で解決するにも社外で解決するにも大事になるのが証拠です。

パワハラであれば、映像や録画のデータがあると有力な証拠となります。

日記もこまかく時間や場所、何をいわれたか・されたかなどを書いておくといいでしょう。

証拠の例はこのようなものです。

  • 映像
  • 録音データ
  • 日記
  • 診断書
  • タイムカード
  • メール、チャット

2.上司と話す・物申す

パワハラのような問題を解決するポイントは他人を巻き込むことです。

物申すというと気持ちいいかもしれませんが、リスクも大きいです。

あくまでパワハラが軽度な場合には、本人に直接伝えるというレベルです。

本当に無意識で行動している人もいるものです。

3.社内で他の人に相談する

もっとも基本的な解決方法です。

とにかく周りの人を巻き込んで、孤立しないようにしましょう。

上司の上司、役員、社長、人事やパワハラ窓口などに相談しましょう。

一定規模以上の会社やマネジメントがしっかり機能している会社であれば、対処してもらえます。

  • 上司を変更する
  • 部署を異動する
  • (酷い場合)上司が処分される

自分の場合にも当時、上司の上司や社長に相談して異動をしたことが合計3回あります。

もし自分の会社にまともな人がいるのであれば、その人に相談するのもいいでしょう。

この時点で対処ができない場合には、以下の2つのどちらかの選択肢を取ることになります。

  • 社外の人に相談するか
  • その会社を離れるか

4.社外の人に相談する

社内で解決できない場合には社外に相談しましょう。

コスパが悪いかもしれない

どんな状態でも泣き寝入りした方がいいというわけではありません。

ただ、理解しておきたいのは、社外の人への相談はなかなか大変だということです。

慰謝料は一般的には100万円以下で、数十万円が多いです。

証拠集めも重要で、証拠次第では訴えることが難しい場合もあります。

明確な暴力、賃金未払い、病気による退職などで100万円以上が期待できる場合であれば、考慮の余地はあります。

それ以下では手間ばかりがかかり、労力の割にはあまり報われないという状況です。

徹底的に対応するなら弁護士に相談

社外の相談窓口はいくつかあります。

  • 労働局
  • 労働基準監督署
  • 弁護士
  • 警察

この中で弁護士がもっとも柔軟に対応できます。

労働局は相談を受け、アドバイスをしてくれますが、具体的な解決のアクションは取れません。

労働基準監督署明確な法律違反がない場合には、柔軟に対応ができません。

警察は刑事事件のみです。

弁護士は、精神的な苦痛の慰謝料請求など、曖昧な部分があるものにも対応可能です。

相談や着手金が無料のところもあるので、相談してみましょう。

5.転職をする

社内で解決できなさそうなときには転職をしましょう。

限界なときは、逃げるのが最優先

大前提として、精神的・肉体的に追い込まれてしまっている場合には、すぐに退職して大丈夫です。

無理をしてしまった結果、状態が悪くなり、長期的に離職してしまうのを避けましょう。

退職代行サービス

もう会社とやり取りすらしたくないという場合には、退職代行サービスを活用しましょう。

あなたの代わりに連絡して退職できます。

弁護士対応サービスの場合には、残業代未払いや慰謝料請求にも対応できます。

在職中の転職活動が基本

もし、「今すぐに逃げ出したい」というレベルでなければ、在職中に転職活動をするのが基本です。

お金をもらいながら活動できるので、お金を心配して焦る心配もありません。

ベストな転職先を決めてから転職できるので、納得できるまで活動することができます。

おすすめは転職エージェントに相談することです。

自分がブラック企業から転職したときにも活用しました。

どうしても、焦りや不安の気持ちが強くなってしまいがちなので、冷静に第三者のアドバイスをもらうことが大事です。

大手の転職エージェントであれば、ブラック企業にまた転職するというのも避けやすいです。

求人数やサポートの観点からおすすめできる転職エージェントはこの2つです。

パワハラ上司に仕返したい・上司を訴えたい人へ

ここまででも何度か触れていますが、上司に仕返しをするのはあまりおすすめしません。

明らかな問題がある場合に訴えるのはまだいいですが、それでも労力も費用もかかります。

前向きなことに時間を使う

仮に、あなたの主張が認められても得られる金額はたかが知れています。

こうしたことに労力を使うよりも早めにいい環境に移ったほうがいいです。

どこの会社でも問題のある人はいますが、適切に会社を選ぶことで大幅に防げます。

会社を離れれば、気にならなくなります。

おかしな人に無駄な時間を使い続けるよりも、前向きなことに時間を使いましょう。

パワハラ上司の末路の事例

サンプル数が多いわけではありませんが、パワハラ上司がその後どうなったのかをご紹介します。

辞職した人

関西の地方支社で一定のポジションがある人でしたが、カッとなると手が出てしまう人でした。

同期のFacebookグループでも、「◯◯支社で△△が殴られているのを見た」みたいな投稿もありました。

結局、その人の場合には取引先との関係で、業務上横領があり、会社を退職しました。

この人はクライアントとのつながりが多数あったので、結局自分の会社をしているようです。

出世ができなかった人

この人は仕事はできる人でしたが、人望はあまりありませんでした。

手を出すようなタイプではありませんでしたが、理不尽に厳しいこともあり、退職する人は多かったです。

うまく仲間を作れなかったり、言ってはいけないことを言ってしまったりしました。

その結果、ある程度のポジションまでは行ったのですが、そこからは上がれず、大企業では出世できませんでした。

営業しかできない人

営業部署はパワハラ気質の人が多いですが、その中の1人でした。

いわゆる体育会系のノリで働いていましたが、配属された新卒の人でそれに合わない人がいました。

結局、その人と合わず、十分なサポートも受けられずに新卒の人は退職しました。

この人はマネジメント能力が結局、あまり高くなく、退職して個人の営業として頑張っています。

部下を活用できないと長期的には厳しい

個人事業主やフリーランス、特定職種のスペシャリストの場合には、個人の実績で勝負し続けることもできます。

一定規模の組織でマネジメントをして、パワハラをしてしまう人は部長・課長あたりが多いですが、その先まで出世するのがなかなか難しいです。

この人たちが別人のように変わるというのも正直見たことはありません。

明るい未来が待っているわけではないのかなという印象です。

さらに知っておきたいこと

ここでは、上司のパワハラへの対処を見てきました。

パワハラ上司が変わるのは難しいので、速やかにその場を離れるというのが基本的にはおすすめです。

社内で解決できるのであればいいですし、無理なら早めに会社から退散しましょう。

転職関連のサービスも充実してきています。

周りのサポートやサービスを活用していきましょう。

ほかにもキャリアや転職に関するコンテンツがあります。こちらも合わせてどうぞ。

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